オーストラリアのエネルギー政策を巡る議論において、再生可能エネルギー施設への反対運動がますます目立つ存在となっている。研究により、共有されたアイデンティティ、社会的なつながり、そして不信感が、いかにして地域住民の不満を、再生可能エネルギー計画に対する根強く二極化した反対運動へと変容させるかが明らかになった。
ビクトリア州で活動する「ファーマーズ・ファイトバック」という団体を例にとろう。この団体は、政府の過度な介入から代々続く農家を守ることを掲げ、特に再生可能エネルギーに焦点を当てている。最近の集会では、ワン・ネイション党のポーリン・ハンソン党首を招き、「ネットゼロ」と書かれた棺に象徴的な釘を打ち込むパフォーマンスを行った。
野党の保守連合が、政権与党である労働党の再生可能エネルギー政策を「チェーンソーで切り倒す」と公約するなど、再生可能エネルギーを巡る対立は国政の場でも激しさを増している。
しかし、何が人々をこれほどまでに深く反対運動に関わらせるのだろうか。そして、何が彼らを運動に留まらせるのだろうか。
農地や景観、森林火災のリスク、地域社会への懸念は重要な要素である。再生可能エネルギー開発から誰が利益を得て、誰がコストを負担するのかという問題も同様だ。
だが、これらの懸念だけでは、なぜ人々が組織を作り、抗議活動を行い、長年にわたって反対運動を維持するのかを説明できない。我々の最近の研究は、その答えの一部が、反対運動の中で育まれる社会的なつながり、共有されたアイデンティティ、そして目的意識にあることを示唆している。
一部の参加者にとって、再生可能エネルギーへの反対は、単なるインフラへの反対運動以上の意味を持つようになっている。
ビクトリア州ウィメラ・マリー地域における再生可能エネルギー反対運動の社会的な力学を探る研究では、人々が様々な理由で運動に参加する一方で、参加が予期せぬ社会的利益をもたらすことが多いことが分かった。
地理的に離れて暮らす農家にとって、反対運動への参加は社会的な交流の機会を増やした。人々は新しい友情を育み、より多くの社会的なイベントに参加し、日常的に互いの様子を気にかけるようになったと語る。不確実性やストレスに対処するという共通の経験は、普段は話しにくいメンタルヘルスや幸福について対話する機会も生み出した。
デモ活動は士気を高め、組織的な役割を担う人々は社会的な認知と目的意識を得た。多くの農家は、自分たちの土地やコミュニティ、生活様式を将来の世代のために守る道徳的責任を感じており、それには自分の意見を表明できない隣人のために立ち上がることも含まれていた。
言い換えれば、反対運動は単に再生可能エネルギーへの不満を表明する場であるだけでなく、友情、帰属意識、そして共通の目的を見いだす源泉となっていたのである。
社会的アイデンティティに関する研究では、我々が何者であるかという自己認識は、所属する集団によって一部形成されることが示されている。人々が経験や価値観、不満を共有する時、彼らは自分自身や他者をどう見るかに影響を与える集合的なアイデンティティを形成することがある。
このプロセスはウィメラ・マリー地域でも見られた。当初は再生可能エネルギー施設への懸念から関わり始めた農家たちが、会合や抗議活動、地域を守るための共同作業を通じて強い絆を育んでいった。時が経つにつれ、反対運動は彼らが「行うこと」から、彼ら自身の「一部」となり、互いへの目的意識と責任感を強めていった。
このアイデンティティは土地とも深く結びついていた。多くの農家は自らを、何世代にもわたる農業によって形作られた農地の「守り手」と見なし、未来のためにそれを保護する責任があると考えている。この観点から見ると、提案されている送電線は単なる景観の変化以上のもの、すなわち人々のアイデンティティ、自律性、生活様式への脅威と感じられるのである。
しかし、人々を結びつけるこの共有アイデンティティは、同時に集団外の人々との分断を深める可能性もある。我々の研究では、反対運動内の強い帰属意識が、「我々対彼ら」という対立的な考え方を伴うことが多いことが分かった。「我々」には懸念や価値観を共有する人々が含まれ、「彼ら」には政府、再生可能エネルギー開発業者、その他計画を支持すると見なされる人々が含まれる。
一部の農家にとって、この不信感は再生可能エネルギーの範囲をはるかに超えていた。政府当局への懐疑的な見方の起源を、新型コロナウイルス対策の規制にまで遡る者もいた。彼らはそれを政府の行き過ぎと見なしており、「そう簡単には二度と言いなりにならない」と考えていた。
集団のアイデンティティが強まるにつれ、意見の対立はますます二極化する。反対側にいる人々は、単に異なる意見を持つ人と見なされるだけでなく、コミュニティの利益に反して行動していると見なされるようになる。例えば、再生可能エネルギー施設を自分の土地に受け入れることに同意した農家は、コミュニティを裏切ったと見なされることがある。こうした緊張は日常生活にも影響を及ぼしており、気候変動とエネルギーに関する偽情報についての上院の調査では、土地所有者とその家族が嫌がらせや暴言、さらには殺害の脅迫を受けているという証言が報告された。
このような分断が深まるにつれて、人々が誰を信頼するかだけでなく、どの情報を信じるかにも影響が及ぶ。我々の研究で明らかになった一つの例は、「ビクトリア州政府が州の農地の70%を再生可能エネルギー施設で覆う計画だ」という主張である。我々がインタビューした農家の半数以上が、この主張の何らかの形を繰り返した。この驚くべき数字がもし本当なら、農家が警戒し、計画に反対する動機を持つのは当然だろう。
この情報の出所をたどると、ビクトリア州政府の政策文書に行き着いた。そこでは、陸上の再生可能エネルギーのみでネットゼロ目標を達成しようとすると、農地の最大70%が必要になる可能性があると示唆されていた。しかし、政府はこれを、洋上風力の必要性を示すための「ありえないシナリオ」として記述しており、実際の土地利用計画ではなかった。
問題を複雑にしたのは、元の報告書が政府のウェブサイトから削除されたように見えたことだ。一部の農家はインタビューでこの点に触れ、報告書の消失を政府の秘密主義のさらなる証拠だと解釈していた。
これは単なる偽情報や誤情報の問題ではない。エネルギー分野は非常に複雑であり、すべての主張を検証するには時間、専門知識、そして信頼できる情報へのアクセスが必要だ。そのため人々は、物事を理解するために、自分が知っていて信頼する情報源に頼ることが多い。政府や産業界への信頼がすでに低い場合、仲間や信頼するネットワークから共有される情報は、たとえ誤解を招くものであっても、公式な証拠よりも重みを持つことがある。この例は、信頼が何を信憑性のある情報として受け入れるかを決定し、なぜ事実を訂正するだけではエネルギーを巡る議論の熱を冷ますことがほとんどできないのかを浮き彫りにしている。
これらの事実は、エネルギー移行にとって何を意味するのだろうか。再生可能エネルギーを巡る論争は、インフラだけの問題ではない。反対運動が人々のアイデンティティ、友情、帰属意識と絡み合う時、対立の解決はより困難になる。
政府や開発業者にとっては、有意義なコミュニティの参加、地域の価値観の尊重、そして信頼関係の構築が重要であることを改めて示すものだ。しかし、反対運動を理解するためには、人々がなぜインフラに「反対」して戦っているのかだけでなく、彼らが互いに「協力」して戦うことから何を得ているのかを問う必要もある。なぜなら、時に運動を支えているのは、人々が戦うための大義だけではないからだ。その過程で築き上げられたコミュニティそのものが、原動力となっているのである。
出典: Eleanor Buckley / 360info（with 360info、CC BY 4.0）